ビットコイン決済を使う!導入している店舗やサービスは?使い方とメリットも解説!

ビットコイン決済を使う!導入している店舗やサービスは?使い方とメリットも解説!

ビットコインで決済を行うことができるサービスとは

日本国内では、ネット通販や動画配信サービス、その他には実店舗での店頭取引にビットコイン決済を導入している企業があります。

店頭取引での決済にビットコインを利用することができるのは、大手メガネチェーンの「メガネスーパー」、家電量販店の「ビックカメラ」、「コジマ」、パソコンショップの「ソフマップ」などです。

通信販売については、さまざまな企業がビットコイン決済に対応しており、オンラインゲームやDVDレンタル、通販、動画配信を行っている「DMM.com」が導入しています。

また、日本最大規模の仮想通貨取引所と販売所を運営しているビットフライヤーでもビットコインを利用して買い物ができるネットショップを運営しており、Amazonギフト券などの購入が可能です。

その他にも、各種ネットサービス、実店舗での店頭決済にビットコイン決済の導入が進んでおり、将来的には電子マネーに匹敵する利便性が得られると考えられています。

その他の仮想通貨で決済を行うことはできる?

2017年現在、実店舗での店頭決済やネット通販のオンライン決済を行うことができる仮想通貨は、ビットコインとイーサリアムの2種類です。

イーサリアムでの決済を行える店舗やウェブサイトはビットコインに比べると少ないのですが、2017年12月現在、イーサリアム決済の導入を進めている事業者が増加しており、将来的な利便性の向上が予想されています。

ビットコイン決済の方法は?

ビットコインで決済を行う場合、どのような使い方となるのでしょうか?

ビットコインでの決済に興味があるという方向けに、ビットコイン決済を店舗導入し、店頭決済を行っているビックカメラと、ネット上でさまざまなサービスを実施しているDMM.comでの決済方法についてご紹介します。

ビックカメラ実店舗でのビットコインについては、ビットフライヤー社のシステムを店舗導入して行っているようです。

そのため、ビックカメラでの店頭取引でビットコインによる店頭決済を利用するためには、ビットフライヤー社のシステムに対応したウォレットを用意する必要があります。

ビットフライヤー社ではスマートフォン用にウォレットアプリが用意されているため、元々ビットフライヤー社を利用しているという方はそのままビットフライヤー社のアプリを利用すると良いでしょう。

ビットフライヤーで口座を開設する>>

ただ、このシステムは店舗導入された端末に表示されるQRコードを読み取り、自分のウォレットから送金を行うという仕組みですので、QRコード読み取り機能付きのウォレットアプリならほぼ対応できるようです。

DMM.comでの決済については、直接商品やサービスをビットコインで購入できるというわけではなく、まずはDMMでの決済に利用できるポイントである「DMMポイント」をビットコインで購入するという形になります。

使い方としてはDMMポイントのチャージ画面を開き、チャージするポイントの数量を入力、後は支払い方法にビットコインを選択し、表示された入金用QRコードを読み取って入金を行えば完了です。

直接決済が行えないため、多少手間がかかってしまいますが、1度チャージしておけば毎回入金する手間を省くことができるため、頻繁にサービスを利用するという方におすすめとなっています。

ビットコイン決済のメリットとデメリット

日本円などの法定通貨に換金することなくさまざまな取引の決済を行うことができるのがビットコイン決済の最大のメリットです。

その他にも、ビットコイン決済を利用すると、現地の通貨に換金せずに決済が行えるため、海外の通販サイトで決済を行う際にクレジットカード情報が流出するリスクを抑えることができるでしょう。

ですが、ビットコイン決済にはいくつかのデメリットもあり、法定通貨を用いた決済の方が有利なこともあります。

ビットコインを用いて決済を行うためには、まずビットコインを入手しなければいけません。

そのため、販売所や取引所への登録と、購入時の手数料、そして支払いの際には送金手数料も必要となります。

また、ビットコインは投資としても人気が高く、大規模な価格変動が起こっているため、決済時に価値が下落していれば、購入価格より少ない金額でしか支払いができなくなってしまうでしょう。

現状のシステムやビットコイン相場を考えた場合、ビットコイン決済を利用するためだけにビットコインを入手するのはデメリットが大きいと言えます。

ビットコインへの投資を行っており、得られた利益を利用して決済を行いたいという場合には換金手数料や手間を抑えることができるため、便利な利用手段として活用することができるでしょう。

ビットコイン決済では税金の問題も

ビットコインで得られた利益については、税制上所得税の雑所得として扱われるため、確定申告を行わなければなりません。

この利益については、ビットコイン決済も対象となり、ビットコイン入手時の価格と決済に利用した時点での価格差によって差益が発生している場合には、確定申告を行い、場合によっては所得税の支払いが必要となります。

所得税の雑所得は、事業所得や給与所得と違い、税率が高く優遇措置も少ないため、高額な商品の決済にビットコインを利用した場合、多額の税金がかかってしまうかも知れない点に注意しておきましょう。