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ビットコインの歴史を知ろう
最近話題の尽きないビットコインですが、みなさんはその歴史を知っていますか？ビットコインを購入しようと考えるならば、なぜビットコインが生まれ、何のために発展してきたかを知ることが大切です。
ビットコインの歴史を大きく、
- 黎明期
- 発展期
- 現在
に分けてまとめていきたいと思います。
ビットコインの誕生秘話(黎明期)
2008年10月31日にSatoshi Nakamotoがビットコインに関する論文を発表しました。暗号通貨の開発者とも呼べるSatoshi Nakamotoは素性は一切不明の謎の人です。
論文の発表後、Satoshi Nakamotoは行方不明となっており、実質的にビットコインの開発者は不明となっています。
名前からも日本人の開発者とも推測されていますが、ビットコインの革新的な仕組みの可能性を予期して姿を隠したとも考えられます。
そしてその2ヶ月後である2009年1月3日にビットコインの運用が始まりました。ビットコインはブロックチェーン技術を用いた仮想通貨であり、その未知の可能性に注目が集まりました。
マイニング(発掘)によって誰もが通貨を発行できる仕組みのビットコインネットワークは斬新の一言だったのです。
単一の管理者がいるような中央集権型ではなく、ピアツーピア(P2P)と呼ばれる分散型の仕組みでビットコインの運用が行われ、オープンソース上で研究や開発がなされてきました。
2009年10月には初めて法定通貨との交換レートが発表されました。当時のレートは日本円で1BTC=約0.07円です。この価格はビットコインの発掘に必要な電気代から算出されました。
ちなみに、今ではビットコイン決済やビットコインの送付などが増え、トランザクションの量が増えています。
処理するトランザクションの量が多くなっているため、個人のPC環境ではマイニングが難しくなっており、世界でもマイニング専業の業者でないと利益が出せない程に難しくなっています。
2010年5月には世界で初めてビットコインの店舗決済が行われました。ピザ2枚25ドルと10,000BTCの交換です。
試験的に値付けをしてみたりピザと交換するなど、今では考えられないような低レートで法定通貨と交換されていました。
まだまだ取引量も今とは比較にならないほど少なく、世界でも暗号通貨に詳しい一部のマニアたちが発掘、交換していました。
ビットコイン取引所の誕生(発展期)
2010年7月に、ビットコイン取引所Mt.Gox(マウントゴックス)がサービスを開始しました。
また、2011年3月にはマルク・カルプレスが日本に本社を置くTibanne社がMt.Goxを買収したことで、事実上の日本国内初のビットコイン取引所となりました。
同年4月にはTIME誌がビットコイン特集を組み、メディアに注目されたことにより、6月には一時的にバブル状態となりました。しかし、その数日後にはMt.Goxがハッキング被害を受けたことにより、ビットコインのレート価格は大きく下落することとなりました。
その当時のレート価格は1BTC=1,400円台から1,000円台へと下落しました。
2013年3月には、キプロス・ショックと呼ばれる金融危機により、既存の法定通貨が絶対的なものではないという考えが一般に広がり、ビットコインの人気が上がり、当時のレート価格は1BTC=3,000円台から一時的に1万円台にまで上昇しました。
しかし、2014年にはマウントゴックス事件と呼ばれる事件が起こります。
この事件はMt.Goxのサーバーがサイバー攻撃を受け、ハッキング被害にあってしまいました。
この被害のために、ビットコイン約75万BTC(当時のレートで約480億円)と現金約28億円が消失してしまいました。
これら一連の事件により、Mt.Goxは2014年に破綻してしまいます。
ビットコインのレート価格はこの事件によって、一時は1BTC=10万円を超えていたにもかかわらず、1BTC=18,280円となりました。
このニュースは日本で取り上げられ、広くビットコインの存在を世に知らせることになります。
Mt.Goxが破綻した理由は、Mt.Goxの取引所システムのエラーが発生したためであり、ビットコインのエラーではありません。そのため、ビットコインは2018年現在でも健在しています。
Mt.Goxが破綻して間もなく、2014年の4月に国内で仮想通貨取引所であるetwingsが開設されました。etwingsは後に仮想通貨だけでなくトークンの取り扱いもあるZaifに買収されることとなります。
また、同年5月にbitFlyerがサービスを開始します。後にこのbitFlyerは国内で最大手のビットコイン取引所となり、CMで放送されるほどになりましたね。
国内外でビットコインの決済が広まり、日本国内では2013年にピンクカウという赤坂にあるバーが初めてビットコイン決済を導入しました。
発展期では多くのビットコイン取引所がオープンします。新しい仮想通貨としての概念が広まる中、大手取引所マウントゴックス社の破綻など、リスクの高さも無視できなくなってきます。
その言葉通り、2015年1月には当時最大規模の仮想通貨取引所であったBitstampが、2016年8月にはBitfinexがハッキング被害を受けました。被害額は、それぞれ当時のレート価格で約500万ドルと約6347万ドルと非常に大きなものでありました。
このように、ビットコインはインターネット上の資産であり、ハッキングの脅威に常にさらされています。
この脅威から資産を守るためにはセキュリティがしっかりとした取引所やそこで交換した仮想通貨を自身のウォレットで管理することも重要となってきます。
それでも、着実にビットコインは取引量と市場価値を上げていくのでした。
ビットコインが最も注目された1年(現在)
ビットコインは2017年になり、一層注目が集まります。
なぜ2017年になり急騰したかは各方面で議論がされています。その中でも特に原因と考えられるのは地政学リスクの表面化です。
2017年1月、アメリカ大統領がトランプ氏に代わり、今まで表面化してこなかった北朝鮮圧力が急激に加速しています。有事の安全資産としてもビットコインが注目され買いが集まりました。
その後、ビットコインは大きく値を下げる局面を迎えます。分裂騒動と中国のICO規制です。
同年8月にビットコインの分裂が発表されました。ビットコインの開発チームの意見が完全に2つに分かれてしまったのです。
リスクを恐れた投資家たちはビットコインの分裂騒動が起こった2017年7月ごろにビットコインを手放し、ビットコインは27万円台から21万円台にまで価格を下げます。分裂騒動の後、2017年8月1日に新たな仮想通貨である「ビットコインキャッシュ」が生まれました。
ビットコインキャッシュは直接的にビットコインに悪影響を与えるものではなく、投資家たちは買い戻しを行い結果的にビットコインの価格は再び高騰していきます。
このビットコインキャッシュの誕生により、1BTC=476,244円にまで上昇しました。
そして、同年9月に入り中国がICOによる資金調達を禁止にしました。ICOとは投資家たちから仮想通貨を送付してもらい、お返しに独自の仮想通貨やトークンを発行するというものです。株のIPOと原理は似ています。
突然のICO禁止により、仮想通貨市場は大暴落し、ビットコインは1BTC=35万円まで値を下げる場面もありましたが、12月には一時的に最高値の1BTC=200万越えを記録しています。
しかし、中国や韓国での仮想通貨規制や、2018年1月26日に発覚したコインチェックでのNEM流出問題で、2017年12月中旬から2018年2月にかけて最高値の220万円台から60万円台にまでレート価格は下がり続けていました。
coin-portal.netビットコインの歴史と今後のリスク
ビットコインは2017年から2018年にかけて特に注目されましたが、まだまだ歴史の浅い通貨です。それ故に、適正価格が一体いくらになるかは誰も分かっていません。
今はビットコインが世界一の取引量を誇りますが、もしかするとイーサリアムなど他の通貨がビットコインよりも成長するかもしれません。
ビットコインはマイニングの限界や発掘業者の寡占化、ブロックチェーンのスケーラビリティ問題などビットコインの仕組み自体から生じるリスクもたくさん内包しています。
加えて、仮想通貨全体に言えることですが国家の権力である通貨発行権すらも脅かすことになります。その存在はいつ規制がかかってもおかしくはありません。
仮想通貨市場は、世界中の銀行などの金融システムを根底からひっくり返す可能性を秘めています。今後どうなるかは誰にも分かりませんが、ますます注目されることは間違いありません。
