この記事では仮想通貨はバブルなのか、バブルだとしたら本当にそのバブルは崩壊したのか、その経緯と今後の仮想通貨の展望まで徹底解説します！
という方もこの記事を読んでいただければ、仮想通貨のバブルの全容と、将来的な展望まですべて網羅できちゃいます！
この記事を読んでわかること
- 仮想通貨はバブルなのか
- 仮想通貨のバブルはどうやって生まれたのか
- 仮想通貨のバブルが崩壊した理由
- 仮想通貨は今後どのような道を進むのか
目次
仮想通貨はバブルなのか？
まず根本的な問題として、仮想通貨の市場はバブルだったのでしょうか。
結論からいうと、仮想通貨の市場は紛れもなくバブルであったということができます。この項では、仮想通貨がバブルである理由と、その全容を詳しく説明していきたいと思います。
バブルである理由
仮想通貨のバブルは、単純にすさまじい値上がりがあったからバブルだというわけではなく、そこには明確な理由の裏付けがあります。
このバブルの裏付けとなる理由をしっかりと把握することは、仮想通貨の将来性と可能性の理解にもつながるのでここでその内容をおさえておきましょう。
実需がなかったドットコムバブル（ITバブル）と同じ状況
仮想通貨のバブルの状況は、1990年代の末から2000年代の初頭にかけて起こったドットコムバブル、いわゆるITバブルとまさに瓜二つです。
まずは、ドットコムバブルと仮想通貨のバブルを比較してみましょう。
ドットコムバブルとは（ITバブル）
当時のドットコムバブルは家庭用コンピューターもまだ満足に普及しきってない状況だったにも関わらず、IT関連の銘柄の株価が異常なまでに高騰していきました。
起業家達はIT関連の会社を立ち上げる時から、その事業内容ではなくどうやって投資家から資金を集めるか、また上場させて会社を売ることばかりを考えていました。
たった1枚の中身のない事業計画書を投資家たちのパーティーに持っていくだけで、一瞬で多額の資金を集めることができたのです。
しかもその会社は上場したあと不釣り合いな高い金額で売れていきました。エンジェル投資家なんて言葉も、最近になってはよく聞きますが、事業内容の精査をしっかりと行って彼らは投資を行っています。
今ではありえませんが、当時はそれが現実として起こっていたのです。
仮想通貨の「ICO」はまったく同じ状況になっている
仮想通貨の世界では事業の資金を集めるために「ICO（Initial Coin Offering）」という自分たちで作ったオリジナルの仮想通貨（トークン）の前売りを行います。
ホワイトペーパーという事業計画書とホームページを作って、インターネット上に公開し、ICOのPR広告を打てば多額の資金が集まってきます。
いっけん難しそうに見えるかもしれませんが、オリジナルのトークンの作成は他のプロジェクトでgithub（トークンのコントラクトコードなどを管理共有できるソフトウェア）を使って公開されているコードを拝借して少しいじるだけで、誰にでも作れてしまいます。
ホワイトペーパーやホームページも、デザインを少し凝っていかにも将来性があるように仕上げることは以外と簡単です。投資をする人のほとんどは、値上がりを信じているので、その細かい中身まで調べません。
しかもインターネットの発達した現在ではドットコムバブルの時と違い、世界中から多額の資金が集まってきます。それも一瞬です。
これはまさしくドットコムバブルと同じ状況だったということができます。
アップル株やトヨタ株と同じ時価総額
上記のドットコムバブルでは、その実態も伴っていなかったことがよく指摘されています。
これは今ほどIT機器やインターネットのテクノロジーが発達も普及もしていなかったにも関わらず、IT関連の銘柄が異常に値上がりしていったことが理由として挙げられます。
それでは仮想通貨ではどうでしょうか。わかりやすいように代表的な金融商品の「株」の時価総額を使って比較して仮想通貨の実態を解説したいと思います。
下記のキャプチャをご覧ください。
出典：Coin Market Cap「仮想通貨の時価総額のチャート」
赤丸で囲った部分は2018年1月頃となり、これまでで仮想通貨の時価総額が最も高かったタイミングです。この時の時価総額の最高値は日本円にしておよそ90兆円です。
黄色の丸で囲ったのが2018年8月時点（この記事の執筆時）での仮想通貨の時価総額になります。現時点での時価総額は日本円にしておよそ20兆円となります。
次に下記の2つのキャプチャをご覧ください。
上述したように、仮想通貨の時価総額がもっとも高かった2018年1月の時価総額は、およそ90兆円でした。
これは、2枚目のキャプチャで世界の株価ランキング1位のアップル（およそ100兆円）と2位のアマゾン（およそ90兆円）とほとんど変わりません。
また、1枚目のキャプチャの1位のトヨタ自動車の株価はおよそ20兆円です。これは仮想通貨の2018年8月現時点での時価総額20兆円とほとんど変わりません。
アップル、アマゾン、トヨタの時価総額には理由がある
アップル、アマゾン、トヨタの株価の時価総額が高いことには理由があります。
現在、世界中でアップルが作ったiPhoneやMacなどのアップル製品を使っている人がたくさんいます。
アマゾンで買い物をしている人も、アマゾンプライムで映画などの動画コンテンツを見ている人も多いでしょう。また、トヨタの車は、日本でのユーザーも多いですし海外でも多くの人に乗られています。
仮想通貨の時価総額には理由がない
ここで比較するために、仮想通貨にいったん視点を戻してみましょう。
国内にも海外にも、仮想通貨で買い物をしている人もほとんどいなければ、送金で使っている人もほとんど存在しません。
仮想通貨には過去、現在を含めてその時価総額に実需を伴った明確な理由がないのです。こういったことが、仮想通貨はバブルであるということの理由となっています。
仮想通貨がバブルである理由のまとめ
- ドットコムバブルと同じ状況、中身がないのに値上がりしてる
- 理由もなく有名企業と同じ時価総額になっている
なぜバブルに至ったのか？
それでは、なぜこのような仮想通貨のバブルが起こったのかを、さまざまな面から解説していきたいと思います。
バブルに至った経緯
ここでは投資の心理やIT機器の普及などの視点などから、仮想通貨がバブルに至ったその理由を紐解いて行きたいと思います。
値上がり目的で購入する人々
2018年の年末頃からTVやインターネットの広告でも、仮想通貨に関連するものが非常に増えてきました。
また、仮想通貨の市場は右肩上がりだったため、投資している人のほとんどが利益を出していました。なかには「億り人」と呼ばれる人が出てくるほど、何億単位で利益をあげた人たちもいます。
私の周りでも仮想通貨に投資している人は多かったのですが、その技術に注目して投資している人はほとんどおらず、誰もが値上がりによって利益を出すために購入していました。
アメリカの有名な投資家であるジョン・テンプルトンが言った言葉に、「相場は悲観の中に生れ、懐疑の中で育ち、楽観と共に成熟し、幸福感とともに消えていく」という言葉があります。
IT機器の普及により購入が容易に
仮想通貨のバブルに至った理由として、IT機器の普及もあげることができます。
誰もがスマートフォンを持っている今の時代に、わざわざ取引所に行かなくても仮想通貨はスマホ1つで購入することができました。
また、仮想通貨は株と違い購入が容易にできます。株は1口いくらからという縛りがあるため、ある程度の資金を準備する必要があります。しかし仮想通貨は、1000円という少額から購入することができます。
こういったこと理由もあり普段から投資に縁のなかった人たちが購入をした理由となり、バブルにつながった要因の1つということができます。
以上、バブルに至るまでの経緯を解説いたしました。以下に簡単にポイントをまとめておきます。
仮想通貨のバブルに至るまでのポイント
- 相場に対して楽観的になった人たちが買いに殺到した
- IT機器の発達と少額投資ができたことで購入が簡単だった
仮想通貨のバブルにまつわる噂話「テザー（Tether）砲」
ここで閑話休題もかねて、巷で噂になっている仮想通貨バブルを作った要因とも言われる「Tether」の話をしたいと思います。
Tetherとは、イーサリアムのネットワーク上で動くトークンでアメリカドルと同等の価値を発行元である、Tether社が保証しているという少し変わった通貨です。
単位表記は「USDT」で海外の取引所ではビットコインやイーサリアムと並んで基軸通貨として扱われることが多くなっているので、海外の取引所を使ったことがあれば見かけたことがある方も多いのではないでしょうか。
このTether社には、「当初からそもそも発行しているTetherの価値を保証できるだけの資金力があるのか」という疑問の声が向けられていました。
その後法律事務所による監査を受け、その資金力は十分であるという一応の認定を受けています。
問題となるのはここからで、Tether社は定期的にUSDTトークンの大量発行を行っています。そしてなぜかTether社がUSDTトークンを発行した時にビットコインの相場が大きく変動するのです。
これを「テザー（Tether）砲」と呼びます。この「テザー砲」がバブルの相場を作った要因の1つだという意見も実際に存在します。
このようにTether社には、トークンを大量発行して相場をコントロールしている疑惑が生まれており、研究者の中にはこの疑惑を証明する論文を発表したりする人もいるなど、今でも何かと話題となっています。
今のところ確実な事実はわかりませんが、Tether社が好きなだけお金を発行できるなんて少しおかしな気もしますよね。
実際に監査に入った法律事務所も「資金はあるが法律による規制が必要」と発表しています。今後の展開が気になります。
以上、バブルにまつわる噂話でした。仮想通貨の相場の話の中ではTetherはよく出てくるのでぜひ覚えておいてくださいね。
仮想通貨のバブルは崩壊したのか？
この項では、仮想通貨のバブルは崩壊したのかを解説していきます。
結論からいうとバブルは崩壊しています。それだけでなく、今後さらに値段が下がる可能性もあります。それではなぜバブルが崩壊したのかを検証してみましょう。
バブルが崩壊した理由
バブルが崩壊した理由は、大きく分けて3つあります。
崩壊の要因その1：政府による規制
仮想通貨は、株や為替と違い当初十分な法律の整備がなされておらず詐欺が横行していました。また、ボラティリティ（価格変動）が激しいため、仮想通貨の取引で大きな損失をこうむる人たちもいました。
こうした事態に対応するために、2017年の年末頃から各国の政府が法律の整備を行い、仮想通貨に関する取り締まりが厳しくなりました。
こういった仮想通貨に対する政府の法規制で市場が、ネガティブになったこともバブル崩壊の一因となっています。
崩壊の要因その2：機関投資家など大口投資家による売り崩し
2つ目の理由は、機関投資家の参入です。機関投資家とは企業とは別で、個人で大量の資産を保有している人や団体のことです。
機関投資家はいわゆる投資のプロ集団です。株や為替取引のように市場規模が大きくない仮想通貨の市場は相場のコントロールを受けやすい環境となっています。
この機関投資家の参入が、バブル崩壊のもっとも大きな理由の1つということができます。
崩壊の要因その3：単純に値段が上がりすぎた
仮想通貨を以前から保有していた人たちは、2017年1月の値上がりで多くの利益を出すことができました。また、短期で保有していた人たちも十分な利益を得ることができました。
これによって売り注文が相次いだこともバブル崩壊の一因ということができます。
以上、仮想通貨のバブル崩壊の理由を解説しました。ここでポイントをまとめておきましょう。
バブルが崩壊した理由のポイント
- 政府による規制が厳しくなったこと
- 機関投資家の参入で売りがさらなる売りを読んでしまった
- 値上がりで儲けた人たちがポジションを決済した
仮想通貨の今後の展望は？
ここからは仮想通貨の今後の展望に関して解説していきたいと思います。
今回は仮想通貨の将来性をドットコムバブルとの比較、企業の取り組みにおける2つの側面から見ていきましょう。
ドットコムバブルから考える展望
上述してきたように仮想通貨のバブルは、ドットコムバブルと非常によく似ています。ドットコムバブルはその後どうなったのかを見ていきましょう。
ドットコムバブルのその後
ドットコムバブルは崩壊後、中身のなかった企業は次々と倒産し、本当に価値のある企業だけが残っています。このことからも仮想通貨においても、本当に価値のある通貨だけが残っていくと推測することができます。
また、ドットコムバブル崩壊後私たちの生活にIT技術は急速な勢いで根付いていきました。
世界の株価ランキングも様変わりし、現在時価総額上位にいる企業のほとんどはITを基盤としたサービスを展開している企業ばかりです。そしてIT関連の銘柄の株価の時価総額は、2018年現在ドットコムバブルの最高値をついに更新しました。
超大手有名企業が仮想通貨事業に投資
仮想通貨の関連事業には、現在国内国外問わず数多くの有名企業が関心を寄せています。以下どのような企業がどんなことをしているかを解説いたします。
Googleの取り組み
Googleは国際送金の課題解決のために作られた仮想通貨である「Ripple（リップル）」に投資をしています。
また、自社内でもブロックチェーンを使ったサービスを開発するプロジェクトを行っており、「Google Cloud」というサービスでは実際にブロックチェーンのアプリケーションを制作できるようになりました。
Microsoftの取り組み
Microsoftはアプリケーションプラットフォームである仮想通貨の「Lisk（リスク）」に投資をしています。
また、自社内でも「Azure Blockchain Workbench」というサービスを展開し個人向けから企業向けのブロックチェーンソリューションを提供しています。
LINE株式会社の取り組み
国内で最大規模のSNSのwebサービスを提供しているLINE株式会社は、韓国のブロックチェーンプロジェクトである「ICON（アイコン）」との提携を発表しています。
また、シンガポールにLINE独自の仮想通貨取引所を作ることも発表しています。
このように大手有名企業がこぞって仮想通貨への投資とサービス展開を行っており、すでに現在進行形で使えるものまで存在しているのです。
それでは以下にこの項のポイントをまとめておきましょう。
この項のポイント
- ITと同じで実需が生まれることで市場は伸びていく
- 大手有名企業もサービスを開始しており今後に期待が持てる
実需につながる仮想通貨の3つのテクノロジー
仮想通貨の市場の成長には、実社会において実需が生まれる必要があります。ここでは仮想通貨の今後の展望を解説するために、その独自の技術の解説をしていきたいと思います。
- 仮想通貨を使うことで具体的に何ができるのか
- その技術が将来的にどのような形で利用されるのか
を知ることで、長期的に見れば仮想通貨の実需が生まれてくるということを理解することができるのでチェックしておきましょう。
ブロックチェーン
ブロックチェーンとは分散型の台帳技術であり、取引した記録をインターネット上に分散して記録することで、記録改ざんや紛失のリスクを最小限に抑えたテクノロジーです。
ブロックチェーンの技術は、紛失や改ざんを防ぎたい公的な料金の支払いの記録や、企業間の情報共有など今後の活用が期待されています。
スマートコントラクト
スマートコントラクトは英語の「Smart（賢い）」と「Contract（契約）」を組み合わせた造語で直訳すると賢い契約という意味になります。
スマートコントラクトを使うことで、第三者を必要としないトラストレスな取引ができ、契約の自動化を実現することができます。
このスマートコントラクトは今後さまざまな分野への応用が期待でき、現在仲介業者を挟んでいるサービスを自動化することで仲介手数料を減らすことができるだけでなく、支払い業務の作業の短縮も行うことができます。
ライトニングネットワーク
仮想通貨の画期的な技術の1つとして、2018年から正式にビットコインのメインネットでベータ版がリリースされたライトニングネットワークいう技術があります。
スケーラビリティ問題の解決
ライトニングネットワークは仮想通貨、主にビットコインにおいて問題となっていたスケーラビリティ問題の解決策として考案されたテクノロジーとなります。
今までであればこの問題を解決するには、ハードフォークを行い別のコインとネットワークを分断することで解決を図ってきました。
しかし、これは根本的な改善にはなっておらず1ブロックあたりの処理能力を向上させることが、もっとも大きな課題となっていました。
これを解決したのがライトニングネットワークです。
ライトニングネットワークではブロックチェーンの外側にオフチェーン（ブロックチェーンをもう1個作るようなイメージ）を設け、そこに専用のペイメントチャネルを設けることで、1回のブロックチェーンへの記録でそのペイメントチャネルに参加しているすべての人が無制限に複数回の取引を行えることを可能としたテクノロジーです。
これによってよってブロックチェーンへの記録作業が減り、1ブロックあたりの処理能力を向上することができ、結果としてスケーラビリティ問題の解決につながりました。
ライトニングネットワークが実現した2つのこと
ライトニングネットワークが実現したのはスケーラビリティ問題の解決だけではありません。ライトニングネットワークがビットコインに実装されたことによるメリットが2つあります。
即時送金
1つ目は「即時送金」ができるようになったことです。
従来のブロックチェーンを使った送金方法では、1ブロックあたりおよそ10分の承認がかかり、推奨される6つの承認を得るまでにはおよそ60分必要となります。これでは実生活の決済で使うことができません。
しかし上述したようにライトニングネットワークでは、ブロックチェーンへの1回の記録で無制限の複数回の取引を実現しています。
これによってブロックチェーンの承認にかかる時間を短縮することができ、短時間での送金いわゆる「即時送金」を実現することができたのです。
マイクロペイメント
従来のビットコインの送金はマイナーへ支払うその高額な手数料が問題となっており、少額の送金を行おうとすると手数料の方が高くなってしまうというジレンマを抱えていました。
しかし、ブロックチェーンへの記録が必要なくなったことによりマイニングを行うマイナーへの手数料の支払いが必要なくなり、手数料を削減することができました。
これによって2つ目のメリットである少額の送金、いわゆる「マイクロペイメント」が実現されました。
これらの技術を使うことで、今後さまざまな分野において実需を生み出すことができる可能性を仮想通貨は持っています。
それでは実際これらの技術がどういったことに使われているのか、実用例を下記で見てみましょう。
実際に商品化されたAXAの保険商品
フランスの保険会社であるAXAでは、仮想通貨の技術を使った飛行機の遅延による払い戻しを行う保険商品をすでに販売しています。
これはブロックチェーンで契約内容の管理を行いスマートコントラクトで自動的に行うというものです。
このような使い方は他の商品やサービスにも応用することができ、仮に少額の送金を行う場合でもライトニングネットワークで即時に支払いを行うことができます。
このようにすでに実需に直結した商品も誕生しており、今後ますます広がっていくと考えることができます。
以上、仮想通貨の3つのテクノロジーを解説いたしました。簡単にまとめておきましょう。
実需につながる仮想通貨のテクノロジー
- ブロックチェーンでさまざまな記録を安全に管理できる
- スマートコントラクトで契約や支払いを自動化
- ライトニングネットワークで即時送金と少額決済を実現
- すでに商品化もされている
実需が生まれ徐々に市場は成長していく
上記の説明で仮想通貨に将来的には実需が生まれるであろうことがわかったかと思います。仮想通貨の市場の成長には実社会での実需が必要です。
仮想通貨は今までの法定通貨や現金と違い、「インターネット上のお金」という特性を活かした使い方ができます。さらにその特性を生かし他のテクノロジーと組み合わせて使うこともでき、その可能性は計り知れないものがあります。
例えば、AI（人工知能）やVR/AR（仮想現実/拡張現実）など新規領域のテクノロジーとの組み合わせることでまた新たな価値を生み出すことができます。
そしてこれによって私たちの生活をより便利で快適に、豊かにしてくれることでしょう。
仮想通貨の将来は明るい
以上、仮想通貨のバブル崩壊についてその全貌を詳しく解説してきましたがいかがでしたでしょうか。仮想通貨は上述した通りものすごいポテンシャルを持っています。
長期的に見れば実需が伸びていくと考えられるので、市場規模は実態を伴って今後ますます大きくなっていくでしょう。その将来性は明るいといえます。
もちろん、仮想通貨にはセキュリティ面などでまだまだ課題が山積みです。今後も数多くのイノベーションが発展のために求められます。
しかし、昨今の技術開発のスピードは私たちの想像をはるかに超えています。もしかしたらその日が来るのはもうすぐ近くかもしれませんね。
みなさんも今後の仮想通貨の発展をぜひ注目してみてください！
「将来的に私たちが仮想通貨を使うようになるのかな？」